ストレスチェックを最大限に活用
ホリスティックコミュニケーションの
ストレスチェック
御社のストレスチェックの
活用度はどれくらいですか？
2015年のストレスチェック制度が実施されてから9年目を迎えました。
取組みを継続していく中で、色々な課題を感じられていることと思います。
ここで一度、あなたの所属する組織のストレスチェックの活用度をふりかえってみませんか？
ストレスチェック実施後は、結果を労基署へ報告するだけになっている
過去のストレスチェックの回答データは保存したままになっている
ストレスチェックの集計結果を職場でどう活用していいかわからない
ストレスチェックの実施は制度の目的である、一次予防で十分だ
ストレスチェックをまだ実施していない
上記の質問で☑はいくつありましたか？
1つでも☑がある場合、ストレスチェックの結果を最大限に活用できるのびしろがあると私たちは考えます。
活用の方向性としては以下の3つがあります。
御社ではストレスチェックを
最大限に活用できていますか？
法律上はストレスチェックの目的は、従業員のみなさんのこころの健康の「一次予防」にありますが、私たちは、ストレスチェックの結果を、「一次予防」やメンタルヘルス不調者対策だけではなく、従業員のみなさまが「機嫌よく」働く、あるいは「機嫌よく」働くことのできる組織づくりに活用することができると考えております。そのためには、ストレスチェック制度や理論的な背景を知っておくことが必要です。
ストレスチェック制度が求めること
セルフケア対策
ストレスチェック結果を従業員本人に実施者や実施事務従事者から直接通知し、セルフケアの機会を設けること
高ストレス者対応
ストレスチェックの結果、高ストレス判定とされた従業員から申出があった場合、医師による面接指導を行うこと。そして面接指導の結果に基づき、必要に応じて就業上の措置を取ること
集団分析と職場改善
ストレスチェックの集計結果を、一定の規模の集団ごとに分析を行い、その結果を基に適切な処置を講ずるように努めること
※集団分析と職場改善は努力義務となります
ストレスチェック制度の理論背景
ストレスチェック制度において用いられる質問項目は、職業性ストレス簡易調査票が推奨されています。これは、仕事のストレス要因・心身のストレス反応、ストレス反応に影響を与える要因（緩衝要因）の3つで構成されています。これは、ハーレル（Hurrell）とマクレイニ―（McLaney）の理論を元に米国安全衛生機構（NIOSH）が作成したストレス理論の影響を受けていると考えられています。この理論ではメンタルヘルス不調は、仕事のストレスだけが直接的な原因ではなく、個人の仕事の裁量度や周りの支援などの様々な要因が影響し合って生じていると説明しています。
変わる職業性ストレスの捉え方
職業性ストレスの理論は進化してきており、最新の理論としてシャウフェリ（Schaufeli）とベッカー（Bakker）の、「仕事の要求度-資源モデル」があります。資源というのは、「仕事の資源」「個人の資源」を意味しており、仕事の要求度（仕事のストレス）が高まった際に、この2つの資源がストレスを緩和するという考え方です。また、この2つの資源を活用して仕事ができた時に、ワークエンゲイジメントが高まることが指摘されております。
人手不足や業務の多様化などにより、今や仕事の量や業務のプレッシャーを軽減することは難しくなってきています。
それに伴って、職場改善の方向性も疾患予防の観点から、やる気や働きがいといった『ワークエンゲイジメント』を高める方向性に変わってきています。ワークエンゲイジメントが高まることで、職場改善のポジティブな成果（アウトカム）が予測されます。
下の図はこのプロセスを図式化したものです。
私たちは、ストレスチェックの結果を通して、健康管理上だけでなく、人材育成・組織開発の観点からのメンタルヘルス対策をご提案します。
当社のストレスチェックの特徴
従業員・スタッフのこころを
「守り」「育てる」ための
多様な情報提供
集団分析は
データだけでなく
読み取り方の解説～
具体的取り組みまでサポート
それぞれの企業・組織風土に
あわせた取り組みを提案
ストレスチェック制度における
弊社のセルフケア対策
個人結果帳票による自身の状態のふりかえり
ストレスチェック回答後、結果をダウンロード・印刷して、ご自身の状態をふりかえることができます。
セルフケアカードを活用したセルフケアスキルの獲得
ストレスチェック回答後、結果をダウンロード・印刷して、ご自身の状態をふりかえることができます。
ストレスチェック実施後のWeb学習
Web学習についてはこちらをご覧ください。
ストレスチェック制度における
弊社の高ストレス者対応
高ストレス者に医師による面接指導の勧奨メール配信
高ストレス判定の方に、医師による面接指導勧奨のメールを定期的に配信いたします
高ストレス者を絞り込むための補助的面談の実施・フォロー調査項目を追加
高ストレス者を絞り込むために、専門家（臨床心理士・公認心理師）による補助的面談を実施いたします
高ストレス者を絞り込むために、専門家による補助的面談のに代わる位置づけとして、質問項目の中に精神科医の監修のもと作成した、心身の状態に関する質問項目を追加することもできます
医師による面接指導を希望しない方対象に、専門家（臨床心理士・公認心理師）によるカウンセリングを実施
高ストレス判定の方で、医師による面接指導を希望しない方を対象に、専門家によるカウンセリングを行います。詳細は、カウンセリングのページをご参照ください。
高ストレス者対象のメンタルヘルスに関するWeb学習
Web学習についてはこちらをご覧ください。
ストレスチェック制度における
集団分析の活用
全社分析だけでなく、部署別の分析も可能
要望に応じた属性別の分析も可能（年代・性別・役職・勤続年数など）
繰り返し実施することで経年変化での比較も可能
ストレスの原因や緩衝要因とストレス反応・アウトカム要因との相関係数から、要因間の関連の考察を実施
心理学的見地から改善方向性のアドバイスを実施
管理職や経営者へのコーチング
専門家による細かいアドバイスを通じて、組織開発・人材育成に繋がる情報提供をします
4種類のストレスチェック
DIY型ストレスチェック
- 全350項目の質問項目から御社の風土・働き方に応じて項目をアレンジできるオリジナルのストレスチェック項目です。
- 集団分析の際、職場の課題が具体化されやすい
- ES調査などを兼ねることも可能
セルフケア情報
全社集団分析
部署別分析
集団別簡易集計
不調早期発見機能
職場改善情報
ストレス抵抗力情報
パーソナリティ情報
アウトカム情報
定型版ストレスチェック
- DIY版ストレスチェックの質問項目から抜粋した汎用型の質問項目
- 質問項目数が少ないが集団分析の際の情報量が豊富
- 中長期的な視点で、社内のメンタルヘルス対策を検討中の会社におススメ
セルフケア情報
全社集団分析
部署別分析
集団別簡易集計
不調早期発見機能
職場改善情報
ストレス抵抗力情報
パーソナリティ情報
アウトカム情報
新セルフチェック
- 新職業性ストレス簡易調査票と同様の項目
- セルフチェックより詳細な集団集計結果がえられる
- 集計で組織内のエンゲイジメントの状態も見られる
セルフケア情報
全社集団分析
部署別分析
集団別簡易集計
不調早期発見機能
△
職場改善情報
ストレス抵抗力情報
パーソナリティ情報
アウトカム情報
セルフチェック
- 厚生労働省推奨の職業性ストレス簡易調査票と同様の項目
セルフケア情報
全社集団分析
△
部署別分析
△
集団別簡易集計
不調早期発見機能
△
職場改善情報
△
ストレス抵抗力情報
パーソナリティ情報
アウトカム情報
ストレスチェックで
組織改善の取組みを広げる
ストレスチェック制度が求めることは、①セルフケア対策、②高ストレス者対応、③集団分析と職場改善の3点ですが、ストレスチェックを最大限に活用することで、その取組みは3点におさまらず、日常的な不調者対応の方向性、従業員のセルフケア力を高めていく方向性、上司と部下とのコミュニケーション・ハラスメント対策の方向性、組織改善の方向性など様々な方向に取り組みを広げていくことが可能となります。
これらをトータルで実現できるのが
ホリスティックコミュニケーションの
ストレスチェックシステムの
強みです。
働く現場をよく知った、「こころの専門家」が
お手伝いいたします。
お問い合わせ
ご依頼及び業務内容へのご質問などお気軽にお問い合わせください
よくある困りごと
従業員へのストレスチェックを実施を開始したいけれど、何からはじめていいのか分からない
従業員向けの通達の文書作成、社内でのストレスチェック実施の規定書作成からお手伝いしております。また、必要に応じて実施者（公認心理師）の提供もしております。
ストレスチェックで高ストレス判定だった従業員のフォローがむずかしい…
ストレスチェック実施後に、専門家（臨床心理士・公認心理師）によるフォローのための面談を行う取組みも効果をあげております
集団集計の結果が手元にあるが、職場改善に活用できていない
データの見方だけでなく、そこから読み取れる課題や改善点も情報提供しております。
別の業者でストレスチェックを行っているが、業者を変えようと検討している。これまでのデータを活用してもらえるのか
厚生労働省推奨の職業性ストレス簡易調査票・新職業性ストレス簡易調査票の過去データを活用し、経年の変化が見られる集計も可能です
ストレスチェックを行っていても休職者が減らない
ストレスチェックの集計結果を活用し、休職者が減らない背景要因を考え、それに対しての取組み提案を行っております
高ストレス判定が産業医との面接指導につながらない
面接指導のお声かけ以外でも、高ストレス判定の方のセルフケア力を高める取り組みなどもご提案しております
導入事例
A社 製造業
（従業員数700名）
ストレスチェックの項目は「DIY版」を取り入れている。HCのストレスチェックサービス導入後、ストレスチェックの実施→高ストレス者対応→集団分析による職場改善のサイクルがうまく回っています。現在は、5年ごとに職場の課題に応じて項目を変更し、従業員のメンタルヘルス不調の予防だけでなく、組織風土の改善のための取組みとなっている。
B社 サービス業
（従業員数200名）
ストレスチェックの項目は80項目版を取り入れている。集団集計の結果から、職場内でのコミュニケーションの課題がうかがえたので、全従業員を対象に、コミュニケーションに関するWeb学習を実施した。
官公庁C
（職員数350名）
ストレスチェックと並行して、職員対象にメンタルヘルスセルフケアの研修や、管理職にはラインケアの研修を実施し、セルフケア力を高める取り組みと不調者の方をサポートする体制を強化していった。また、全職員を対象に臨床心理士によるメンタルヘルスに関する面談を実施した。この取組みを継続した数年後、複数名いた休職者が0名となった。
お客様の声
ストレスチェック実施後に、集団分析をお願いしました。具体的に何をしたらいいのかがよく分かり、職場の責任者が納得して、対策に取り組みました。
集団分析の結果から、優先的に対策を講じるべき事業所が明確になりました。
メンタルヘルスに関する中期計画について経営責任者が理解してくれ、決裁が進みました。
任意なので、なかなか参加率が高まらなかったのですが、ストレスチェックの回答の勧奨も行っていただき、参加率が高まりとても助かりました。
ストレスチェックに関する取組みをどこから開始すればよいかも分からなかったのですが、準備から回答期間終了後のフォローまでしていただけたことで、助かりました。
よくあるご質問
4つの調査用紙のうち、どれを採用するかのポイントはありますか？
ストレスチェック取り組みにどこまで意欲を持たれるかでお勧めする調査用紙が異なります。すでにストレスチェックをしているが、もっと成果を出したいと思われる会社さまには新セルフチェックや定型版を、ES調査なども兼ねたいということであればDIYをお勧めしています。
集団分析を行うと、結果が悪い部署の悪者探しになってしまうのですが、対策はありますか？
集計結果の説明の際に、「悪者探しではなく今後の組織改善のための話し合いの場である」ということをお伝えします。また、集団集計の際は、当該部署の結果のみをお渡しするようにお勧めしています。
ストレスチェックは紙でも実施できますか？
紙での回答も可能です。回答いただいた用紙をお送りいただいた後、30日後を目安に結果の帳票を納品いたします。また、Webでの実施と費用が異なりますので、詳細はお問い合わせください。
4つの調査用紙に追加項目としてある、「フォロー調査項目」とは何ですか？
フォロー調査項目は、ストレスチェック制度に関する法律において、入れなければならない種類の項目ではなく、こころや身体にあらわれるストレスの反応についてより細かく尋ねる項目で、ストレスチェック制度における「専門家による補助的面談」に代わる内容です。
HCストレスチェックサービス導入を
ご検討のみなさま
お忙しいところお時間を作って、ストレスチェックサービスについてご覧いただきありがとうございました。
ストレスチェック制度で目指す方向性は疾病予防の方向性から、働く人のワークエンゲイジメント（活力・熱意・没頭）を高めていく方向性に変わってきております。
私どもが扱うストレスチェックサービスでは、お客様のニーズをじっくりとお聴きし、組織改善や人材開発のための提案や情報提供を行っております。サービスについてより詳しいことを知りたい方は、お気軽にご連絡ください。
お問い合わせ
ご依頼及び業務内容へのご質問などお気軽にお問い合わせください